企業の内部統制強化が叫ばれる今日、経営資源の徹底した管理体制が求められている。
なかでも、コンプライアンス経営の要となる“ヒト”の管理――いわゆる、アイデンティティ・マネジメント（IDM）を導入する企業が増えている。
実は、SOAとIDMはシステムを安全かつ効率的に連携するのに深いつながりを持っている。
そこで今回は、IDMに重点を置き、オラクル・コーポレーション プロダクトデベロップメント バイスプレジデント ロジャー･サリバン氏の講演より、最新動向を紹介すると共に、実際のIDMの適用事例を紹介していこう。
システム間をビジネスのプロセスに則して連携させる方法論として注目を集めるSOA。
前回は、このビジネスプロセス連携に有効活用できるBPEL(Business Process Execution Language for Web Services)について解説した。
ただ、BPELでプロセスとシステムを結びつけるだけでは、SOAは成功には到達できない。
日常的にシステムを監視し、ビジネスプロセスが円滑かつ、効率的に動いているかをチェックし、最適化する必要があるからだ。
そのためには、可視化と呼ばれる技術が重要となる。
今回はSOAにおける可視化の位置付けについて見ていくことにしよう。
買収・合併や業界再編によって企業のビジネス環境がめまぐるしく変化する中で、企業のIT部門には環境変化への対応力、スピードアップ、投資の費用対効果という観点からコスト削減といった課題が突きつけられている。
こうした課題を解決する切り札として熱い視線を集めているのがSOA(サービス指向アーキテクチャ)。
SOAの適用には、以前紹介したように、"プチSOA"から適用領域を広げていくスタイルが受け入れやすい形であるが、最終的なゴールを見据えると、どこかのタイミングでサービスの定義を行い、来るべき本格的SOAへの足がかりとする必要があるだろう。
だが、本格的SOAの適用がどのように実現されるのか現場レベルからの解説はまだ少ない。
そこで今回は、こうしたSOA導入における実際における留意点について、解説していきたい。
前回、スパイウェアやボット、ネットワーク型ウイルスによって、企業がどのような危険に脅かされるかを解説した。
では、このような各種の脅威から、クライアントPCを守るためには、どうすればよいのか？ 今回は、統合型クライアントセキュリティソフトの導入の効果について見ていくことにしよう。
現在、ウイルス、ワーム、不正アクセスなどにより企業や個人を脅かすセキュリティの脅威はますます増え続けている。
特にOSや脆弱性を狙った攻撃は増加、手法が高度化しており、しかも、脆弱性を狙った脅威が登場するまでの時間も短縮している。
さらなる巧妙化、悪質化を続ける脅威からネットワーク全体をより効率的かつ包括的に保護するためには、UTM（Unified Threat Management：統合脅威管理）が求められている。
そしてそのUTMの中でもゲートウェイ対策として今注目されているのがファイアウォールベースのUTMアプライアンスソリューションだ。
従来、ネットワークを介してクライアントに問題を及ぼす脅威といえば、ウイルスやワームというのが世の常であった。
当時の脅威の大半は、（従来型の）ウイルス対策ソフトやゲートウェイ型のアンチウイルスソリューションの導入によって、防ぐことが可能だった。
だが、スパイウェアやボット、ネットワーク型ウイルスなどは、そのような対策だけでは防ぐのが難しい状況になっている。
そこで今回と次回は、最新のウイルスや新たに登場してきた各種の脅威に対処する方法を見ていくことにする。